まとめ

IOSTってなあに?

2020年9月8日、仮想通貨取引所Coincheckに新しく「IOST」(アイオーエスティー)が追加されました。
今回は「IOST」について調べてみます。

目次

スペック

通貨名 IOST
ティッカーシンボル IOST
発行上限数 210億IOST
取り扱い取引所 Coincheck
コンセンサスアルゴリズム PoB(Proof of Believability)
公式サイト https://iost.io/

概要

IOSTは、コンセンサスアルゴリズム「Proof of Believability」(PoB)に基づく超高速の分散型ブロックチェーンネットワークで、分散型経済のセキュリティとスケーラビリティのニーズを満たすオンラインサービスの基盤となるアーキテクチャになることを目指す。

略称

IOSTは、Internet of Services Token の略称です

チーム

中国出身のチームによるプロジェクトで、2019年2月にメインネットをローンチ。

PoB(Proof of Believability)

分散性を重視したDPoSのようなもの。ブロック生成の権利を「Servi」というものを基準にしていて、その「Servi」というものは投票によって(ネットワークへの貢献度によって)得られる。
これによりコンピュータの性能に関係なくより分散性が重視されている。

実験/研究開発

IOSTはすでに国内で実証実験や医療分野においての研究開発なども始まっている。

電力×ブロックチェーン

elDesignがブロックチェーン技術を活用した電力取引システムの実証実験を2020年2月より長野県富士見町エリアにて開始を発表。
電力も分散型電源の導入が拡大しており、新しい電力取引システムが必要とされている。ブロックチェーン技術によって電力取引の決済業務がよりスムーズに効率的に行えることが期待されている。

※電力取引システムとブロックチェーン技術の研究は、この他様々な企業がIOST以外にも様々なチェーン(NEM,Stellarなど)を使って実験が行われている。この分野での活用に注目が集まっていることがわかる。

医療×ブロックチェーン

医療分野にもブロックチェーンの活用が期待されている。IOSTでも、精密医療や患者の健康ケアに関するデータ管理の研究開発などが行われているようです。

参考
コインチェック、IOSTの取扱いを9月8日に開始
Reward Rules for IOST Nodes
ブロックチェーンで再エネ電力をP2P取引、長野県富士見町で実証へ
みんな電力がブロックチェーン電力取引とトレーサビリティで特許取得、現在はStellarを採用
再エネ電力取引、リコーがブロックチェーンを活用する理由

ピックアップ記事

  1. 【Avacus web3】がリリースされました
  2. 【AvacusApp】グループチャット機能追加
  3. 【Avacus web3】の始め方・移行方法
  4. 【AvacusApp】セキュアチャット機能追加

関連記事

  1. まとめ

    仮想通貨界隈で話題!ママコイナーってなあに

    こんにちは編集部です。最近twitterのタイムラインで「ママ…

  2. Avacus

    【徹底攻略】Avacus第三回新通貨対応投票

    Avacus第三回対応通貨投票が開始された。 参考:AvacusVot…

  3. Avacus

    【徹底調査】AvacusPayとは?

    巷は、空前の○○Payブーム。そんな中、新たなPayが誕生した。…

  4. まとめ

    改正資金決済法を受けた、各サービスの今後

    こちらの記事で示したように、2019年5月31日に可決された「…

  5. 増やす

    【サービス研究】ALIS | 記事を書いてお金を稼ぐ!?

    前回紹介したサービスALISについて、β版がリリースされました。サ…

  6. まとめ

    話題になった国内ICOのその後 – 前編 –

    こんにちは、編集部です。2017年の日本初のICOで話題になったI…

ピックアップ

  1. 【AvacusApp】セキュアチャット機能追加
  2. 【Avacus web3】の始め方・移行方法
  3. 【AvacusApp】グループチャット機能追加
  4. 【Avacus web3】がリリースされました
  1. 中級編

    【簡単解説】今更聞けないハードフォーク
  2. 中級編

    ライトニングネットワークとは
  3. 中級編

    Bakktとは?
  4. 使う

    ブロックチェーンで選挙をアップデート
  5. ニュース

    JCBAがFATF改訂ガイダンスに関するパブリックコメントの募集を開始
PAGE TOP